マグナ・カルタ

マグナ・カルタ(ラテン語で「大憲章」の意)は、1215年6月15日、ウィンザー近郊のラニーミードで、イングランド王ジョンが合意した権利に関する勅許状である。人望のない王と反乱を起こした貴族たちとの間の和平協定として作成された。教会の権利を守ること、貴族を不当な投獄から守ること、迅速で公正な裁判を行うこと、そして国王が封建的な家臣に要求できる支払いを制限することを約束していた。

和平条約としては、わずか数週間で失敗に終わった。双方とも互いを信用せず、教皇は憲章を無効と宣言し、内乱が起こった。しかし憲章はそれで消えてしまったわけではない。ジョンの死後、1216年、1217年、1225年に改訂版として再発布され、1297年にはイングランドの成文法に組み入れられた。何世紀もの間に、法と統治の歴史の中でもっとも有名な文書の一つとなった。

今日の歴史家は、二つの異なる物語を強調する。一つは1215年の憲章そのもの――封建王国における貴族と自由人の権利についての、実務的でしばしば技術的な取り決めである。もう一つは、主に17世紀以降に作られた「神話」あるいは伝説としてのマグナ・カルタであり、すべての人々の自由を保証する古来の約束とみなすものである。この憲章が今なお記憶されている理由を理解するには、両方の物語がともに重要である。

ジョン王は、フランスにも広大な領地を持つアンジュー朝の3代目の王であった。1204年、彼はノルマンディーをはじめとするフランスの領地の大半を、フランス王フィリップ2世に奪われた。その後10年間、彼はそれらを取り戻すための戦費として、貴族たちから重い税や手数料を取り立てた。1214年、同盟軍はブーヴィーヌの戦いで敗れ、遠征は多大な出費とともに失敗に終わった。

アンジュー朝の王たちは、歴史家が「力と意志」(vis et voluntas)と呼ぶやり方で統治することが多く、恣意的な決定を下し、時には自らを法の上にある存在だと主張した。ジョンは、貴族が領地を相続するとき、結婚するとき、あるいは王の裁判所で裁判を望むときに多額の金を要求するために権力を使い、多くの貴族が王室に対して深い借金を抱えていた。ジョン個人への不信も強かった。

とくにイングランド北部と東部の反乱貴族たちは、「教会と王国の自由のために堅く立つ」ことを誓った。彼らは、約1世紀前に王ヘンリー1世が発した「自由の憲章」をジョンに確認させることを要求した。1215年5月、彼らは王への忠誠を放棄してロンドンに進軍し、これを占領した。ジョンは交渉に応じることにした。

1215年6月10日、ジョンはテムズ川南岸の水草原ラニーミードで反乱貴族の指導者たちと会った。そこは古くから集会が行われてきた場所であり、王の要塞ウィンザー城と反乱軍の拠点ステインズとの中間にある中立地帯であった。憲章自体にも、この場所は「ウィンザーとステインズの間のロニミド」と記されている。

反乱貴族たちは、「貴族の条項」として知られる文書に自分たちの要求をまとめて提示した。約10日をかけて、カンタベリー大主教スティーヴン・ラングトンが、これらの要求を完全な憲章に仕上げる手助けをした。6月15日までに文面がまとまり、6月19日には反乱貴族たちがジョンへの忠誠の誓いを新たにし、憲章の写しが正式に発行された。

よく知られたイメージとは違い、ジョンはマグナ・カルタに署名しておらず、貴族たちも自分の印章を付け加えたわけではない。王室の書記官たちが羊皮紙に略式のラテン語で写しを書き上げ、それぞれに蝋で押した国王の国璽が付けられて認証された。少なくとも13通の写しが、王国各地の州長官や司教のもとに送られた。

原文は段落や番号のない連続した文章であり、今日使われている条番号は、1759年に法学者ウィリアム・ブラックストンが導入したものである。憲章の大部分は、貴族に対する国王の封建的な権利を扱っている。第2条と第3条は、相続人が領地を相続する際に支払う「相続税」(レリーフ)の額を定めた。第12条と第14条は、盾金(軍役の代わりに支払う金)などいくつかの援助金は、司教、修道院長、伯爵、上級貴族からなる評議会に集まった「王国の共通の助言」によってのみ課すことができると定めた。

第1条は、イングランド教会が自由であることを約束した。他の条項は、寡婦が無理に再婚させられないように保護し、ロンドン市や他の都市の自由を確認し、川から漁のための堰を撤去するよう命じ、ワイン、エール、織物の標準的な計量単位を定め、多くの人に嫌われていた特別な法が適用される王領林の最近の拡張を元に戻すことを約束した。第10条と第11条は、国王の特別な保護下にあったユダヤ人金貸しへの借金を扱い、第56条と第57条はウェールズの土地と人質を取り上げた。

もっとも有名なのは第39条と第40条である。第39条は、要約すれば、自由人はだれも、同輩による適法な裁判か国法によらなければ、逮捕されたり、投獄されたり、財産を奪われたり、法の保護外に置かれたり、追放されたり、いかなる形であれ破滅させられたりせず、国王もその者に対して手続きを進めないとしている。第40条は「われわれは何人に対しても、権利や裁判を売らず、拒まず、遅らせない」と述べる。1215年当時、これらはジョンによる王権的裁判の乱用を狙った要求であったが、後の世代はこれを適正手続きの一般原則として読み取った。

第61条、いわゆる「保証条項」は、25人の貴族からなる評議会を設置した。もし王が憲章を破り、40日以内に是正しなければ、評議会は償いがなされるまで王の城や領地を接収できるとした。このように王を集団で強制する正式な手段は当時としては新しく、そのためジョンにとって1215年の取り決めは受け入れがたいものとなった。

どちらの側も、この和平を実行に移さなかった。評議会に選ばれた25人の貴族は全員が反乱側であり、多くの反乱貴族は軍を解散させなかった。1213年に自らを教皇の家臣としていたジョンは、7月に教皇インノケンティウス3世に訴え、この憲章は封建領主としての教皇の権利を侵害すると主張した。1215年8月24日付の書簡で、教皇は憲章を「恥ずべき、卑しむべき、違法で不当なもの」であり「永久に無効かつ効力を持たない」と宣言した。

そのころにはすでに戦闘が始まっていた。反乱貴族たちは、フランス王フィリップ2世の息子ルイにイングランド王位を提供した。ルイは1216年にイングランドへ上陸し、ロンドンで貴族たちにより王と宣言された(ただし戴冠はしなかった)。彼はまもなく王国の半分以上を支配した。戦争は膠着状態に陥った。ジョンは病に倒れ、1216年10月に死去し、9歳の息子ヘンリー3世を後継者として残した。

有名な騎士ウィリアム・マーシャルと教皇特使グアラ・ビッキエーリが率いる少年王の摂政政府は、この憲章を巧みに自分たちのものとして採用した。1216年11月、第61条など一部の条項を削除した短縮版を再発布し、反乱貴族を味方に引き戻そうとした。1217年、リンカンでの勝利とサンドウィッチ沖の海戦での勝利の後、ルイはランベス条約に同意してイングランドを去った。

1217年、政府は王領林を扱う別の「森林憲章」とともに、この憲章を再び発布した。両者を区別するため、書記たちは大きい方の文書を「マグナ・カルタ・リベルタトゥム」、すなわち「自由の大憲章」と呼び、やがて単に「マグナ・カルタ」と呼ばれるようになった。この名称はもともと、より小さな森林憲章と対比した「大きい方の憲章」を意味していた。

1225年、ガスコーニュの領地を守るための資金を必要としていたヘンリー3世は、多額の課税と引き換えに両方の憲章を再発布した。今回、王はこれらを自らの「自発的で自由な意志」によって授与すると宣言し、そのことが1225年版により大きな権威を与えた。これが決定版となり、後の法律家たちが通常知っていたのはこの版であった。イギリス国立公文書館には、この発布の原本が保管されている。

歴代の王たちは、しばしば課税と引き換えに、この憲章を何度も確認した。1297年、エドワード1世は1225年版を再発布し、これはイングランド法の一部として制定法名簿に登録された。同年の「憲章確認法」(コンフィルマティオ・カルタルム)は、写しを各大聖堂に送り、年に2回民衆に読み聞かせるよう命じた。エドワード・コーク卿によれば、この憲章は13世紀から15世紀の間に32回再確認されたという。

1215年の憲章の写しは13通以上あったとされるが、現存するのはすべてイングランドにある4通のみである。大英図書館は2通を所蔵している。1通は1629年、ある法律家が仕立て屋で見つけたとも言われ、それを好古家サー・ロバート・コットンに贈った。もう1通は1630年にドーヴァー城で発見され、1731年のコットン文庫の火災と、1830年代の失敗した保存処置により、大きく損傷した。この写しは、溶けてはいるものの国璽が今も付いている唯一の1215年の写しである。

リンカン大聖堂の写しは、1215年以来ずっとリンカンにある。第二次世界大戦中は、安全のためアメリカのフォート・ノックスに保管された。現在はリンカン城で、1217年の森林憲章の原本とともに展示されている。ソールズベリー大聖堂の写しは、最初は旧サラムの旧大聖堂に届けられたもので、しばしば最も保存状態がよいとされる。その筆跡は他の写しと異なっており、大聖堂の職員によって書かれ、その後王室によって認証されたと考えられている。

後の版もいくつかの場所に現存しており、1216年版の写しがダラムに1通、1217年版の写しがボドリアン図書館とヘレフォードに、1297年版の写しがロンドンの国立公文書館、ギルドホール、キャンベラの国会議事堂、そしてワシントンD.C.の国立公文書館に(ここでは所有者から貸し出された1297年の副本が展示されている)ある。2009年、ユネスコは1215年の4通の写しを「世界の記憶」に登録した。

15世紀半ばまでに、マグナ・カルタは政治の中心的な役割の多くを失っていたが、法律家たちは、とくに財産権を守るためにこれを使い続け、1508年以降の印刷版によってその文面は広く知られるようになった。初期の印刷業者は1225年版に基づいて作業し、しばしば憲章をジョンではなくヘンリー3世のものとした。

16世紀後半から、好古家たちは「古来の国制」という考え方を発展させた。それは、ノルマン征服によって覆され、1215年に回復されたアングロサクソンの自由の体系だとするものである。17世紀初め、裁判官で議会人でもあったサー・エドワード・コークは、王権神授説を唱えるステュアート朝の王たちに対抗するため、マグナ・カルタを繰り返し用いた。彼とその仲間たちは、これが陪審裁判、人身保護、議会の権限を保証するものだと主張した。1628年の「権利の請願」は、その前文でこの憲章を引用している。ラルフ・ターナーやクレア・ブレイといった現代の歴史家は、コークの解釈を時代錯誤だと批判しており、J・C・ホルトは、コークの時代にはすでに憲章の歴史がゆがめられていたと指摘している。

1688年の名誉革命後のホイッグ史観は、マグナ・カルタをイングランドの自由の建国文書とした。1870年代のウィリアム・スタッブズによる『イングランド憲政史』は、この解釈の頂点をなすものであった。1890年代以降、F・W・メイトランドや、1904年に「マグナ・カルタの神話」という論文を著したエドワード・ジェンクスをはじめとする歴史家たちは、この憲章を、民衆全体の自由についての文書としてではなく、13世紀当時の文脈における貴族の権利についての文書として位置づけ直した。

イングランドの植民者たちは、マグナ・カルタの理念を大西洋の向こうへ持ち込んだ。主にコークによって起草された1606年のヴァージニア勅許状は、入植者にイングランド生まれの人々と同じ自由を約束し、マサチューセッツの「自由の基本法」は憲章の適正手続き条項を反映していた。1687年、ウィリアム・ペンはアメリカで印刷された最初のマグナ・カルタの版を出版した。アメリカ独立革命の間、植民者たちは、マグナ・カルタが保証していると信じる権利を守っているのだと主張した。

アメリカ合衆国憲法修正第5条は、何人も「法の適正な手続きによらなければ、生命、自由または財産を奪われない」と定めているが、この文言は、1354年の制定法が「同輩による適法な裁判か国法」を「法の適正な手続き」と言い換えたことを通じて、この憲章から受け継がれたものである。アメリカ国立公文書館は、所蔵する1297年の写しとともに、来館者にこのつながりを紹介している。1957年、アメリカ法曹協会はラニーミードに記念碑を建てた。

この憲章の影響は、大英帝国を通じても広がった。1297年の制定法の第29章は、ニュージーランドやオーストラリアのいくつかの州・準州で今も効力を持っている。世界各地の運動家や裁判所がマグナ・カルタを引き合いに出してきたが、それは実際に機能する法律としてよりも、象徴としてであることが多い。したがってその遺産は、みずからの法的伝統を押しのけられた植民地社会も含め、イングランド・コモン・ローの広がりと結びついている。

現代の研究は、マグナ・カルタを、イングランドやヨーロッパの他の地域で当時作られた、権利を定め王権を制限する数多くの憲章の一つとして扱っている。その文言は、ヘンリー1世の「自由の憲章」、都市に与えられた特許状、教会や貴族の慣行に基づいていた。歴史家たちは、この憲章がどこまで貴族に限定された文書であり、どこまで貴族の枠を超えて及ぶものであったかを議論している。憲章は「自由人」という限定された範囲について語っているが、第16条、第20条、第28条のように、寡婦、商人、都市、さらにはヴィレイン(農奴)についても触れている条項がある。

「憲章は政治理論に時間を費やさなかった」と述べたデイヴィッド・カーペンターは、その起草と写しについて研究を重ね、2015年には、ドーヴァーで発見された大英図書館所蔵の損傷した写しは、おそらくカンタベリー大聖堂に送られたものだったと論じた。J・C・ホルトの著書『マグナ・カルタ』(1965年初版)は、この憲章を当時の政治思想と行政の実務のなかに位置づけた。2013年にピーターバラ修道院の記録簿から下書きの文面が発見されたこと、そして2025年にハーバード大学所蔵の1300年確認版の写しが原本であると確認されたことは、この文書についての研究が今も続いていることを示している。

歴史家たちはまた、この憲章が周縁的な人々をどのように扱っているかも研究している。ユダヤ人の債権者に関する条項は、1290年に追放されることになるイングランドのユダヤ人社会の不安定な立場を反映しており、その約束は、多くの人が不自由な身分であった社会において「自由人」に対してなされたものであった。同時に、W・L・ウォーレンが指摘したように、その内容をほとんど知らない多くの人々がその名を引き合いに出してきた。それは、この憲章が実際に書かれている以上の意味を持つようになったからである。