アヘン戦争（第一次）

アヘン戦争（第一次）は、1839年から1842年にかけてイギリスと中国の清との間で戦われた戦争です。清政府が主にイギリス商人の行っていた違法なアヘン貿易を根絶しようとし、イギリスが軍事力で応じたことから始まりました。当時のイギリスでは単に「中国との戦争」や「英清戦争」と呼ばれることが多く、「アヘン戦争」という名は当時の批判者も用いていましたが、後に一般的になりました。

戦闘の主な舞台は海上と、中国南部・東部の沿岸や河川でした。蒸気船を含む近代的なイギリス海軍は、比較的小規模な兵力でも狙った場所を攻撃できました。清の陸軍と海軍は大規模でしたが、この種の戦争に適した装備を欠き、各地の守備隊はしばしば大きな損害を受けました。

戦争は1842年８月の南京条約によって終わりました。これは後に中国で「不平等条約」と呼ばれるようになった一連の条約の最初のものです。清は外国貿易のためにさらに多くの港を開き、多額の賠償金を払い、香港島を引き渡すことを強いられました。多くの歴史家は、この戦争を中国と西洋諸国の関係における転換点とみています。

18世紀、茶はイギリスで広く飲まれるようになり、中国はその唯一の大規模な供給地でした。中国で求められるイギリス製品は少なかったため、イギリス商人は主に銀で支払いました。銀が国外に流出することを、イギリスの政府関係者は懸念しました。

インドの広い地域を支配していたイギリス東インド会社は、一つの方法を見いだしました。ベンガルでケシを栽培してアヘンの生産を管理し、カルカッタの競売で民間商人に売り、商人たちがそれを中国へ運びました。清がアヘンを禁止していたため、東インド会社自体は中国で販売しませんでしたが、売れたアヘンの箱ごとに利益を得ました。インド西部のマールワー産アヘンも取引されました。

輸入量は大きく増え、18世紀末には年間数千箱だったものが、1830年代末には年間数万箱になりました。銀の流れは逆転し、今度はアヘンの代金として中国から銀が流出しました。アヘンの吸引は富裕層から兵士、役人、労働者へと広がり、依存によって多くの家庭が破綻しました。

清の朝廷では、どう対応するかが議論されました。1836年にはアヘンを合法化して課税する案が出る一方、厳しい取り締まりを求める意見もありました。道光帝は取り締まりを選び、1838年末、誠実で行動力があることで知られた林則徐を、貿易を終わらせるための全権を持つ欽差大臣に任命しました。

林則徐は1839年３月に広州へ到着しました。中国人の密売人を逮捕し、使用者にアヘンをやめるよう促し、外国商人には手持ちのアヘンを引き渡して二度と持ち込まないと約束するよう求めました。商人たちが引き延ばすと、外国商人の商館を封鎖し、中国人使用人を引き揚げさせました。イギリスの貿易監督官チャールズ・エリオット大佐は、イギリス政府が補償すると約束して、商人たちにアヘンを自分へ引き渡すよう指示しました。２万箱を超えるアヘンが引き渡されました。

1839年６月、珠江の河口近くの虎門で、林則徐はアヘンを溝の中で塩や石灰と混ぜ、海へ流して処分させました。この作業には約３週間かかりました。また林則徐はヴィクトリア女王に手紙を書き、イギリス国内で禁じられた毒物をなぜ中国で売ることが許されるのかと問いかけました。この手紙はイギリスの新聞に掲載されましたが、女王に届いたかどうかは明らかではありません。

直接のきっかけはアヘンでしたが、貿易と外交をどう行うべきかをめぐる長年の対立も戦争の背景にありました。1757年から清は、西洋諸国との海上貿易を広州に限りました。歴史家が「広東貿易体制」と呼ぶ制度です。外国商人は、公行という許可を受けた中国商人の組織を通してしか取引できず、城壁の外の狭い地区に住み、家族を連れてくることもできませんでした。清の役人との直接交渉も認められませんでした。

イギリスは外交によってこの規則を変えようとしました。1793年のマカートニー使節団も1816年のアマースト使節団も成果を上げられませんでした。清は、外国の君主が皇帝を上位者として仰ぐという伝統に沿って対外関係を考えていました。一方、イギリスは中国を対等な主権国家の一つとして扱い、貿易の開放と常駐の外交官を認めるよう求めました。双方が相手の主張を傲慢だとみなしました。

1834年、東インド会社はイギリスの対中国貿易における独占権を失いました。ジャーディン・マセソン商会などの民間商人が貿易に参入し、より強硬な政策を求めて働きかけました。同じ年、初代イギリス貿易監督官ネーピア卿は清当局と衝突しました。1830年代末までに、商人の利益、自由貿易と国家の威信を重んじる考え、そして清のアヘン取り締まりが衝突しようとしていました。

1839年７月、酒に酔ったイギリス人水兵たちが九龍で中国人村民の林維喜を殺害しました。林則徐は犯人を中国の司法に引き渡すよう求めましたが、エリオットは拒否し、自ら裁判を行いました。林則徐はイギリス人への物資の供給を止め、彼らはマカオから香港の港に停泊する船へ移りました。1839年９月４日、九龍沖でイギリス船と清の軍船が交戦し、11月３日には珠江河口の穿鼻でより大きな衝突が起きました。

ロンドンでは、パーマストン卿を外相とするメルバーン卿の政府が、引き渡されたアヘンの補償、より有利な貿易条件、外交上の対等な扱いを得るため、遠征軍の派遣を決めました。この決定には反対もありました。1840年４月、下院の野党は政府の対中国政策を非難する決議案を提出しました。若きウィリアム・グラッドストンは、この戦争はその発端からして不正であり、消えることのない恥だと非難しました。決議案は271対262のわずか９票差で否決されました。

イギリス海軍の軍艦、陸軍部隊、東インド会社軍の多数のインド人兵士を含む遠征軍は、1840年６月に中国沖へ到着しました。その中には、東インド会社が所有する鉄製の船体を持つ蒸気船ネメシス号もありました。風や流れに逆らって浅い川を進めるこの船は、イギリスの技術的優位を象徴する存在となりました。

イギリス軍は珠江を封鎖し、1840年７月には寧波近くの舟山島を占領しました。その後、艦隊は北上して天津に近い海河の河口へ向かい、北京の清朝を動揺させました。皇帝は林則徐を解任し、琦善を交渉に送りました。1841年１月、エリオットと琦善は、香港島と銀貨600万ドルをイギリスに与える穿鼻草約に合意しました。イギリス軍は1841年１月26日に香港島を占領しました。しかし、両政府とも合意を拒否しました。皇帝は琦善を処罰し、パーマストンは要求が少なすぎたとしてエリオットを解任しました。

広州周辺では戦闘が再開しました。イギリス軍は虎門の砲台を破壊し、1841年５月には広州の街を見下ろす位置まで進みました。広州は攻撃を避けるため、銀貨600万ドルを支払いました。市のすぐ北の三元里では、地元の民兵が集まり、雨の中でイギリス兵とインド人兵士に立ち向かいました。軍事的には小規模な衝突でしたが、後に中国では民衆の抵抗を示す重要な象徴となりました。

エリオットの後任であるヘンリー・ポッティンジャー卿は1841年８月に着任し、戦場を北へ移しました。イギリス軍は厦門を占領し、舟山を再び奪い、鎮海と寧波を攻略しました。1842年３月の清による寧波への反撃は、大きな損害を出して失敗しました。1842年の春から夏にかけて、イギリス軍は乍浦、呉淞、上海を占領し、長江をさかのぼりました。

1842年７月の鎮江では、満洲人の守備隊が激しく戦いました。街が陥落すると、降伏するよりも自ら命を絶つ兵士とその家族が多く、民間人も多数死亡しました。鎮江を押さえたことで、北京へ穀物を運ぶ大動脈である大運河が遮断されました。イギリス艦船が南京に迫ると、清は交渉に応じました。

南京条約は1842年８月29日、イギリス軍艦コーンウォリス号上で調印されました。耆英と伊里布を中心とする清の交渉担当者は、銀貨2100万ドルを分割で支払う賠償金、イギリス領事を置く五つの港（広州、厦門、福州、寧波、上海）でのイギリス人の貿易と居住、香港島のイギリスへの永久割譲、公行による貿易独占の廃止、公表された固定関税、公文書の対等な形式などを受け入れました。

条約はアヘンにまったく触れていませんでした。中国では引き続き違法でしたが、アヘン貿易は戦後も続いて拡大しました。アヘンの輸入が合法化されたのは、アロー戦争（第二次アヘン戦争、1856～1860年）の後です。

1843年の追加条約である虎門寨追加条約は、イギリス人が犯罪で訴えられた場合にイギリス側の役人が裁く領事裁判権と、清が他国に与えた特権が自動的にイギリスにも及ぶ最恵国待遇の条項を加えました。アメリカ合衆国は望厦条約（1844年）、フランスは黄埔条約（1844年）によって、まもなく同様の権利を得ました。これらの協定が一体となって、その後１世紀にわたる中国の対外関係を形づくる「不平等条約」体制を生みました。

短期的には、この戦争は中国の数億人の大多数の日常生活を変えず、清の役人の多くも沿岸部の地域的な問題として扱いました。しかし、清の軍事力の弱さを露呈させ、巨額の財政負担を加え、南部の経済的・社会的緊張を深めました。この地域の動揺は、史上最も多くの死者を出した内戦の一つである太平天国の乱が1850年に起こる土壌の一因となりました。ただし、そのつながりがどれほど直接的だったかについては、歴史家の間で議論があります。

戦争は新たな考えも促しました。林則徐は外国についての翻訳資料を集めていました。学者の魏源はその資料を使って『海国図志』（1843年）を著し、外国勢力に対抗するためにその技術を学ぶよう説きました。この本は日本でも読まれ、中国の敗北を伝える知らせは役人や学者を驚かせ、1850年代の日本の開国に先立つ議論に影響しました。朝鮮王朝も北京へ送った使節を通じて戦争を知り、西洋の船に対する警戒を強めました。

イギリスは戦争によって香港を獲得しました。香港は主要な港へと発展し、1997年までイギリスの植民地でした。また、中国市場はイギリスの貿易に向けてさらに開かれました。アヘン貿易は引き続きイギリス領インドに大きな利益をもたらしました。一方、麻薬密輸を守るために行われた戦争だと考える人々から、イギリス国内でも長く批判を受けました。

中華人民共和国の公式な歴史叙述では、イギリス遠征軍が来た1840年を中国近代史の始まりとします。この戦争は、1949年の中華人民共和国成立まで続く「屈辱の世紀」の出発点とされ、外国の侵略、清朝の弱さ、林則徐や三元里の人々による勇敢な抵抗の物語として教えられています。虎門のアヘン戦争博物館や、林則徐の像と記念施設は、この記憶を映しています。1997年に香港が中国へ返還されたとき、この戦争は、ようやく正された過去の不当な出来事の始まりとして広く振り返られました。

イギリスでは長い間、この戦争が語られる場合、自由貿易、外交上の対等性、清朝の傲慢さをめぐる争いとして説明され、アヘンは副次的な問題とされていました。こうした見方は、当時のパーマストンや商人団体の主張に基づいていました。当時もその後も批判者はこの見方を退けました。今日ではイギリスを含む多くの歴史家が、ほかの争点も重要だったと認めつつ、アヘン貿易とそこから得られる収入を守ることがイギリスの政策の中心にあったと考えています。

近年の研究は、双方の国を中心とした語りを超えようとしています。ジュリア・ラヴェルの『アヘン戦争――麻薬、夢、そして中国の形成』（2011年）は、戦争そのものに加え、その記憶が中国でどのように形づくられ、作り替えられたかを、現代中国のナショナリズムにおける利用も含めて検討しています。スティーヴン・R・プラットの『帝国の黄昏』（2018年）は、1839年以前の英清関係の長い歴史の中に戦争を位置づけ、成り行きの偶然性と個人の役割を重視しています。茅海建の『天朝の崩壊』（中国語版1995年、英訳版『清帝国とアヘン戦争』2016年）は清の史料を用い、清の意思決定を批判的に分析して、中国国内の単純な英雄物語に疑問を投げかけました。

経済史家も戦争の原因を議論してきました。従来の見方では、アヘンの輸入によって中国の銀が流出し、経済危機が起きたとされていました。林満紅は『中国の逆転』（2006年）で、ラテンアメリカの独立戦争とも一部で関係する世界的な銀供給の減少も、中国の銀不足に大きな役割を果たしたと論じました。こうした研究はアヘンの害を否定するものではなく、危機を世界経済の文脈に置くものです。

戦争を研究する歴史家は、豊富ながら偏りもある史料を使います。清側で特に重要なのは、役人が皇帝に送った上奏文や皇帝の命令・批評です。これらは宮廷の文書庫に保存され、1930年代以降、大規模な史料集として刊行されました。林則徐自身の日記、手紙、上奏文も残っており、彼の強い決意と、イギリスについて得られた情報の限界の両方が読み取れます。

イギリス側には、議会文書、外務省の記録、パーマストン、エリオット、ポッティンジャーの書簡、ジャーディン・マセソン商会などの商人の記録、将校や兵士による多くの回想録や日誌があります。これらは軍事行動を詳しく記していますが、中国側の視点を軽視することも多く、イギリス側の報告にある中国の軍人や民間人の死者数は、たいてい大まかな推定です。

村人、漁師、アヘン使用者、イギリス側で戦ったインド人兵士など、普通の人々の声をたどることは、はるかに困難です。地方志、民謡、張り紙、三元里などに残る後世の口承からも手がかりは得られますが、後になって記録され、政治的な目的によって形づくられたものも少なくありません。そのため歴史家は中国側とイギリス側の記録を慎重に比較しており、犠牲者の規模や三元里のような出来事の意味をめぐる議論は続いています。

図像史料も重要です。イギリスの版画や絵画は海戦での勝利をたたえ、中国の図像や後の博物館展示は抵抗を強調しました。マサチューセッツ工科大学の「Visualizing Cultures」などのプロジェクトは、双方が戦争をどう描いたかを示すために、こうした画像を集めています。